不動産購入時、告知物件かどうか見分ける方法とは？

“告知物件”とは、売主から買主に対して告知すべき瑕疵のある物件をいい、一般的には心理的瑕疵物件を指します。 また、ポイントを押さえれば、たとえ売主からの告知がなくても、買主は告知物件かどうか見分けられる場合があります。 では、不動産購入時、告知物件かどうか見分ける方法とはどのようなものなのでしょうか？

価格をチェックする

不動産購入時、告知物件かどうか見分けるには、まず物件価格をチェックしましょう。 不動産における告知物件とは、決して売れやすいものではありません。 そのため、最初から相場より大幅に低い価格で売り出されていることも多いです。 もちろん、最終的には売主から告知物件であることが伝えられるケースがほとんどですが、中には告知義務を果たそうとしない売主も存在するため、明らかに価格が安い物件は避けるのが無難です。

リフォーム箇所をチェックする

不動産購入時、告知物件かどうかを見分けるには、リフォームが施された箇所も必ずチェックしましょう。 告知をせずに売り出そうとする売主の中には、自殺や他殺等があった箇所のリフォームを行い、その事実を隠蔽しようとする方もいます。 ただ、その場合はかなり不自然なリフォームになっていることが多いため、内見時はよくチェックすべきです。 例えば、複数の部屋がある不動産において、明らかに一室だけ壁や床が綺麗になっていたり、全体的に古い家にも関わらず浴室だけ新しいものだったりする場合は、非常に怪しいです。

物件名をチェックする

不動産購入時、告知物件かどうか見分けるには、物件名にも注目してみましょう。 不動産における告知物件とは、自殺や事故、火災などの発生によって、“悪いイメージ”が付いてしまった物件です。 また、ニュースになるくらい大きな事件が発生した場合には、その物件の名前が広範囲に知れ渡ってしまうことも考えられます。 こうなってしまうと、オーナーは買い手や借り手を集められないため、物件名を変更し、マイナスなイメージを払拭しようとすることがあります。 つまり、過去に物件名が変更されたことがある不動産は、告知物件である可能性を疑うべきだということです。

ネット情報をチェックする

不動産購入時、告知物件かどうか見分ける方法としては、ネット情報をチェックするという方法も挙げられます。 具体的には、告知物件（心理的瑕疵物件）の情報をまとめたサイトにおいて、購入を検討する物件のことを調べましょう。 ただ、告知物件のサイトに掲載されている情報は、必ずしも正しいとは限りません。 よって、その情報が正しいかどうかは、不動産会社や近隣住民などに確認することをおすすめします。

不動産購入時、告知物件を購入するデメリットとは？

不動産購入時、告知物件を購入するデメリットとは、やはり精神的なストレス等によって、快適な生活を送れないということが挙げられます。 また、それだけでなく、購入後すぐ不要になったとしても、なかなか手放せないというところもデメリットだと言えます。 よって、住み始めてからすぐに異変を感じ、売却しようとしても、しばらくの間は住み続けなければいけない可能性が高いです。 もちろん、賃貸物件として貸し出そうとする場合も、なかなか借り手は見つからない可能性が高いです。 一方で、告知物件を購入するメリットは特にありません。

まとめ

ここまで、不動産購入時、告知物件かどうか見分ける方法とはどんなものなのかについて解説してきました。 通常、売主からは心理的瑕疵物件であることの告知がされます。 また、不動産広告にも“告知事項あり”と書かれていることが多いですが、買主は前述したポイントを押さえておくことで、告知がなくても告知物件を見分けられる可能性が高いです。 この機会にぜひ覚えて帰っていただければ幸いです。